IRSが申請していた震災関連の課題がJSTの
「国際緊急共同研究・調査支援プログラム」に採択

科学技術振興機構は、震災関連研究を対象とした科学技術振興機能（JST）の「国際緊急共同研究・調査支援プログラム（J-RAPID）」に対する、NPO法人国際レスキューシステム研究機構（IRS）の申請を採択したことを6月14日に発表。「津波被害地域での復旧復興に関するロボット技術研究と調査活動」と題した課題で、研究代表者はIRS副会長兼京都大学教授の松野文俊氏。共同研究者は、米テキサスA&M大学コンピュータサイエンス＆エンジニアリング学部教授のロビン・マーフィー氏。同課題は、東日本大震災における津波被害地域で水中ロボットを用いた港の障害物の調査と海岸部での遺体の探索を実施し、復旧復興に直接的に貢献することを目指す研究だ。

対災害ロボティクス・タスクフォースROBOTAD公式ブログによれば、松野氏は「現在、自治体と木村哲也准教授（長岡技術科学大学）など日本側分担者および米国側とスケジュール調整をしております。スケジュールが決まりましたら、またご報告させていただきます」とコメントしている。